この記事を読むと理解できること
近年、企業から学生に直接アプローチする「逆求人」サービスが注目を集めています。その中でも圧倒的なシェアを誇るのがオファーボックスです。しかし、導入を検討する際に多くの採用担当者が悩むのが、料金体系やコストパフォーマンスについてでしょう。
オファーボックスには、企業の採用規模や予算に応じて選択できる複数の料金プランが用意された仕組みになっています。適切なプランを選ぶことで、採用コストを抑えながら優秀な人材を確保することが可能です。
本記事では、オファーボックスの最大化できる費用対効果と料金プランを詳しく解説します。採用予算の策定や導入判断の参考にしていただけるよう、具体的な情報をお伝えしていきます。
【プラン別】オファーボックスの料金プランを徹底解説！
オファーボックスには、採用規模や時期に応じて選べる「成功報酬型プラン」と「早期定額型プラン」の2種類があります。それぞれ料金体系や利用できる期間、オファーを送れる学生層が異なるため、自社の採用戦略に合わせて選択することが重要です。
オファーボックス独自の仕組みとして「オファー枠」という概念があります。一般的なダイレクトリクルーティングが「通数制限」を設けているのに対し、オファーボックスは「枠数制限」を採用しています。
採用予定人数1名につき40枠が付与され、学生がオファーを辞退した場合や3日経過した場合には枠が復活して再利用できる循環型の仕組みです。
この章では、OfferBoxが提供する2種類の料金プランの内容・費用・向いている企業について整理しています。
早期定額型プラン（28年卒向け）の特徴
| プラン | 利用料（税抜） | 入社合意枠 | 早期オファー枠 |
|---|---|---|---|
| 3名プラン | 75万円 | 3名 | 120枠 |
| 5名プラン | 125万円 | 5名 | 200枠 |
| 10名プラン | 250万円 | 10名 | 400枠 |
OfferBoxの早期定額型プランは、採用広報解禁日よりも早い時期から学生にアプローチしたい企業向けのプランです。1名あたりの単価に換算すると25万円となり、成功報酬型プランの45万円と比較してコストパフォーマンスに優れます。利用可能期間は最長24ヶ月、2026年4月から2028年3月末まで利用できます。
また、EXオプション（25万円）を追加することで、通常より2ヶ月早いタイミングからオファー送信が可能になります。より早期に学生と接点を持ちたい企業にとって検討の余地があるオプションです。
複数名の採用を計画しており、計画的・長期的に母集団を形成したい企業に向いているプランです。初めからターゲット像が明確で、早い段階から学生にアプローチしたいベンチャー・中小企業にも適しています。
※料金は改定される場合がありますので、最新の料金情報や詳細な条件については、必ずOfferBox公式サイトで最新情報をご確認ください。
成功報酬型プラン（27年卒・28年卒向け）の特徴
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 初期費用 | 0円 |
| 成功報酬（27卒・28卒） | 1名あたり45万円（税抜） |
| オファー枠 | 40枠/1名あたり |
| 内定辞退時 | 全額返金・枠復活 |
| 利用可能期間 | 最長13ヶ月 |
成功報酬型プランは、初期費用・月額費用がかからず、学生の内定承諾（入社合意）が発生したときにのみ費用が生じる料金体系です。採用活動に費用をかけても採用できなかった場合のリスクを抑えられます。
27卒・28卒向けの成功報酬は1名あたり45万円（税抜）で、オファー枠は1名採用あたり40枠が付与されます。利用可能期間は最長13ヶ月で、27卒は2026年3月から2027年3月末、28卒は2027年3月から2028年3月末までが対象期間です。
このプランは採用広報解禁日以降の3月以降にオファーを開始するため、就職活動が本格化してから動き始めたい企業や、第2クール採用・内定辞退後の補充採用を行う企業に向いています。また、「まず少人数でOfferBoxを試してみたい」という初めての導入企業にも適したプランです。
※料金は改定される場合がありますので、最新の料金情報や詳細な条件については、必ずOfferBox公式サイトで最新情報をご確認ください。
追加コスト・隠れコスト
基本のプラン料金に加えて、発生しうるコストについても把握しておく必要があります。早期定額型プランの入社合意枠を超えた採用が発生した場合は、1名につき38万円の成功報酬が別途かかります。
| 費用の種類 | 内容 | 金額 |
|---|---|---|
| 超過採用時の成功報酬 | 早期定額型プランの入社合意枠を超えた場合 | 38万円/名 |
| 早期定額オプション | 3名/5名/10名プランから選択 | 75万円〜250万円 |
また、ダイレクトリクルーティング全般に共通する「内部コスト」への注意も必要です。スカウト文の作成・候補者の絞り込み・返信対応・日程調整など、採用担当者が担う業務量は想像以上に増加します。
1人採用するまでに200通程度の送信が目安とされており、この工数を人件費に換算すると数十万円規模のコストが発生することも珍しくありません。スカウト運用の工数を事前に見積もり、体制を整えてから導入することが費用対効果の最大化につながります。
関連記事：応募単価の相場とは？適正コストで採用を成功させる方法についても徹底解説！
オファーボックスの支払いのタイミング
成功報酬型プランは、学生が内定を承諾し採用が確定した時点で費用が発生します。内定辞退が起きた場合は1名につき38万円が返金される仕組みになっており、リスクを抑えながら運用できます。
早期定額型プランは、プラン契約時に一括で費用が発生します。採用結果にかかわらず費用が固定されるため、予算管理がしやすい一方、計画的な運用が求められます。
オファーボックス（OfferBox）の特徴は？
オファーボックスが多くの企業に選ばれ続けている背景には、他のサービスにはない機能や仕組みがあります。採用市場における競争が激化する中で、どのような価値を提供しているのかを把握しておきましょう。
業界トップクラスの登録者数を誇る
オファーボックスは2026年卒の学生登録者数が24万人を超えており、逆求人型サービスの中でも圧倒的な規模を誇ります。HR総研の調査では「最も利用した逆求人サービス」として複数年連続でNo.1を獲得しており、学生への認知度の高さが応募数にも直結しています。
注目すべき点は、登録者の量だけでなく質の高さです。プロフィールを80%以上入力した学生が平均41件のオファーを受け取るというデータが示すように、就職活動に積極的な意欲の高い学生が多く登録しています。
早稲田・大阪大学などの上位校の学生や、部活動で全国大会に出場した経験を持つ学生など、高ポテンシャルな人材と出会えるケースも多く報告されています。
スカウトで質の高い学生と効率的に出会える
オファーボックスの根本的な価値は、企業側が能動的に学生にアプローチできる点にあります。従来の就職ナビサイトでは企業の知名度がエントリー数に大きく影響しましたが、オファーボックスでは企業側から直接コンタクトを取れるため、知名度に関係なく自社に合った学生と接点を持てる機会が生まれます。
オファーボックス経由で就職した学生の68%が、もともと志望していた業界以外の企業に内定を承諾しています。つまり、従来の採用チャネルでは出会えなかった学生を獲得できる可能性があるということです。中小企業やベンチャーにとって、これは既存の認知の壁を超えるための有力な手段といえます。
学生の反応率が82%と高い
オファーボックスでは、企業から学生に送られたオファーの開封率が82%という数値が公表されています。他の採用媒体と比較して非常に高い水準であり、この数値はオファーボックス独自の仕組みに起因しています。
企業が1通ずつしかオファーを送れない設計と、学生が一度に受け取れるオファー数に上限が設けられていることで、学生のもとに大量のDMが届くことを防いでいます。学生がオファーを丁寧に読む環境が整っているからこそ、開封率・承認率ともに高い水準が保たれているのです。
高精度な学生検索機能を利用できる
学生のプロフィールは属性情報（学校名・学部・専攻・居住地など）だけでなく、イー・ファルコン社の適性検査「eF-1G」の結果も組み合わせて検索できます。学生の特性が28項目で数値化されており、自社で活躍している社員のデータと照らし合わせながら類似した学生を絞り込むことが可能です。
さらに、AI優先表示機能によってマッチング可能性の高い学生が自動的にピックアップされるため、膨大な登録者の中から効率的にターゲットを抽出できます。自由記述の内容もキーワード検索に対応しており、価値観や志向性でのスクリーニングも行えます。
効率化支援機能が充実している
採用活動の工数を削減する機能も豊富に搭載されています。
かんたん日程調整機能で面談のスケジュール管理が効率化でき、選考管理リストで候補者の進捗を一覧管理できます。活動量シミュレーション機能では、企業規模や業種・時期を入力するだけで承認率の推定値が表示され、どれだけの工数が必要かを事前に把握することも可能です。
採用計画表の自動作成機能で「いつ何をすべきか」のスケジュールを可視化でき、活動分析機能では過去の採用データをもとにした改善提案も受けられます。こうした機能の組み合わせにより、担当者の業務負荷を抑えながら採用活動の精度を継続的に高めていくことができます。
オファーボックス（OfferBox）の登録学生データ！
OfferBoxの登録学生は大学群・学部・エリアの観点でいずれも幅広い分布を持っており、多様なターゲット設定に対応できる母集団が形成されています。
大学群については、旧帝大・早慶上智・GMARCH・関関同立などの上位校が全体の4割以上を占めています。一方で、これらの大学群以外の学生も多数登録しており、特定校に限定せず幅広いバックグラウンドの学生へのアプローチが可能です。採用ターゲットや求める人物像に応じて、柔軟に絞り込みや広げ方を調整できます。
学部構成は文系が約55%、理系が約45%となっており、一般的な就職市場と比較して理系学生の比率が高い傾向があります。特に情報系・化学・物質系・生物系・機械系を専攻する学生の割合が高く、エンジニアや研究職の採用を検討している企業に向いています。
大学エリアは関東・関西の都市圏が中心になりつつも、北海道から九州まで全国各地の学生が登録しています。地方に拠点を持つ企業や、Uターン・Iターン採用を進めたい企業にとっても接点を持ちやすい環境です。居住地・大学所在地を問わず全国の学生にオファーを送れるため、採用エリアの拡大にも活用できます。
出典：Offer Box（オファーボックス）の登録学生データ
オファーボックス（OfferBox）の導入事例を紹介！
OfferBoxの料金体系や購入方法について理解を深めたところで、実際に導入した企業がどのような成果を上げているのかを見ていきましょう。具体的な導入事例を知ることで、自社での活用イメージが明確になり、投資対効果を判断する上でも重要な材料となります。
このセクションでは、業種や規模が異なる3社の導入事例をご紹介します。それぞれの企業が抱えていた採用課題、OfferBox導入の経緯、そして実際に得られた成果について詳しく解説します。
OfferBoxの実際の導入事例については、以下の記事で詳しく紹介しています。各社がどのようにOfferBoxを活用して採用成果を上げたかを参考にしてみてください。
関連記事：OfferBox（オファーボックス）の評判・口コミを徹底解説！実際に使ってみてどうだった？
株式会社Delight
採用支援サービスを展開する株式会社Delightは、自社採用においてもオファーボックスとAIスカウト「RecUp」を組み合わせた運用を行っています。25卒（2023年12月〜2024年12月）では61承認・1名内定承諾、26卒（2024年6月〜2025年9月）では388承認・5名内定承諾という実績を残しています。
費用対効果の観点では、26卒の採用単価が75万円（12名採用）という結果を実現。オファーボックス経由では、国公立大学体育会サッカー部出身の学生・近畿大会出場経験を持つ学生・早稲田大学や大阪大学出身の学生など、他媒体では出会えなかった高ポテンシャルな人材との採用につながっています。
Wantedly経由で長期インターンを受け入れ、そのまま内定承諾に発展したケースも複数あり、「仕事に没頭・部活動のように熱中する」という一貫した打ち出しが共感採用を生み出した好事例といえます。
株式会社オーレンジ
携帯キャリアショップを展開する株式会社オーレンジは、採用担当者の工数不足からスカウト送信に限界を感じていました。「送りたくても送れない」状況を打開するためにRecUpを導入した結果、スカウト送信数が人力の約4倍に拡大し、承認数は2〜3倍に増加しています。
採用担当の木野村様は費用対効果の観点からも「人件費換算で月20万円かかる業務がRecUpなら月10万円で運用できる」と評価しています。
スカウト送信業務をAIに委ねることで生まれた時間を、内定後の学生との関係構築や面談の質の向上に使えるようになった点が採用活動全体の底上げにつながりました。
※この事例の詳細は「人力の限界」を突破——AIが個別最適化、送信数4倍&承認数2~3倍になった事例でご覧いただけます。
ディーラー会社
地方に拠点を持つ自動車ディーラー会社は、知名度の面で大手企業に劣る中、優秀な学生の獲得に課題を抱えていました。従来の就職ナビサイトでは検索段階で弾かれてしまうため、オファーボックスで企業から直接アプローチできる仕組みを活用することにしました。
導入後は都市部の学生からも関心を持ってもらえる機会が生まれ、これまで接触できなかった層の学生との採用につながっています。「知名度に頼らず自社の魅力を伝えられる」というオファーボックスの本質的な価値が、地方・中小企業にとって特に効果的に機能した事例です。
オファーボックス（OfferBox）の料金に関するFAQ
- Q：初期費用はかかりますか？
- Q：直販と代理店で料金やサービスは異なりますか？
- Q：契約途中の解約や期間変更は可能ですか？
- Q：中小企業や小規模採用でも十分な費用対効果を得られますか？
- Q：内定辞退が発生した場合、成果報酬型プランの費用は戻ってきますか？
オファーボックスの料金や運用について、採用担当者からよく寄せられる疑問をまとめました。導入前・運用中の判断材料としてご活用ください。
Q：初期費用はかかりますか？
A：成功報酬型プランは初期費用が完全に無料です。採用が確定した時点で1名につき38万円の費用が発生する仕組みのため、採用できなかった場合はコストが発生しません。
早期定額型プランはプラン契約時に一括で費用が発生しますが、入社合意枠の範囲内であれば追加費用はかかりません。
Q：直販と代理店で料金やサービスは異なりますか？
A：オファーボックスの基本的な利用料金（早期型プラン・成功報酬型プラン）は直販と代理店経由で変わりません。
ただし代理店を利用する場合、スカウト代行や採用コンサルティングなど付加的なサービスに別途費用がかかるケースがあります。直販はツールの機能説明と基本サポートが中心ですが、代理店は複数媒体の一元管理や運用代行など幅広いサービスを提供しています。
Q：契約途中の解約や期間変更は可能ですか？
A：早期定額型プランは期間契約のため、原則として途中解約や期間の短縮は難しいケースがあります。
成功報酬型プランは採用が確定した時点でのみ費用が発生する仕組みのため、柔軟に運用できます。契約内容の変更については、事前にOfferBox担当者に確認のうえ進めることが安心です。
Q：中小企業や小規模採用でも十分な費用対効果を得られますか？
A：中小企業やスタートアップにこそ、オファーボックスとの相性が高いと言えます。
知名度がなくても企業側から直接アプローチできるため、採用ブランドの差を埋める手段として有効です。1〜2名採用を目標とする小規模採用なら成功報酬型プランでリスクを抑えながら始められます。
Q：内定辞退が発生した場合、成果報酬型プランの費用は戻ってきますか？
A. はい、入社前に内定辞退となった場合は、成功報酬費用は発生しない（または返金・免除される）仕組みになっています。
オファーを受諾した学生が辞退した場合、または3日間経過・選考辞退となった場合も送信枠が復活し、別の学生にオファーを送ることが可能です。
オファーボックス（OfferBox）の効果を最大化するならAIスカウト「RecUp」！
オファーボックスは企業規模や採用戦略に応じて選択できる柔軟な料金体系が魅力の逆求人サービスです。適切なプラン選択と戦略的な運用により、採用コストを抑えながら優秀な人材との出会いを創出し、企業の成長を支える採用活動を実現しましょう。
オファーボックスの効果をさらに高めたい企業には、革新的AIスカウトサービス「RecUp」がおすすめです。独自開発のAI技術により、企業と求職者の適性を細かく分析し、従来のスカウト採用を劇的に進化させます。
RecUpはAIが生成するパーソナライズされたスカウトメッセージにより、候補者一人ひとりに響くアプローチを実現し、母集団形成に効果的です。
参考出典
OfferBox（オファーボックス）とは？強み、掲載料金、代理店の選び方をご紹介｜株式会社ONE
https://one-group.jp/humanresource/offerbox/index.html
【企業向け】OfferBox（オファーボックス）の料金プラン・費用
https://offerbox.jp/company/fee
OfferBox（オファーボックス）とは？特徴や料金プランについて解説｜株式会社グロースピリット https://growspirit.jp/column/detail/offerbox
